「ボーナスが2か月」って、多いの?少ないの?

※僕も「祖父(85歳ぐらい)」と同じ可能性があるので、その時はごめんなさい

ボーナスが2ヶ月ってことを祖父(85歳ぐらい)に話したら「いくらなんでもそんなのに騙されるほどぼけてない」と笑われた。
今の年寄りの感覚ってこれだからな。若者に金がないってのが本気で理解できないんだと思う。
ボーナスが2ヶ月ってことを祖父(85歳ぐらい)に話したら「いくらなん..


上記の話が僕には理解できなかったんですが、

10年前のバブル期、親会社の賞与は年間6ヶ月だった。
現在、年間1.5ヶ月
業界第二位、5000人近い人員いるんだけどね。
賞与って何ヶ月分ぐらいが平均なの? - BIGLOBEなんでも相談室


こういう状況が普通だと思って、そういう話なんでしょうか?

最初の引用の文を

■ボーナスが1回2か月だと仮定した場合
 それは普通程度なんで、別に若者がお金がない理由にはなりえない気がするんですけどね。
■ボーナスが年2か月だと仮定した場合
 それは少ないと思うし、
 「祖父(85歳ぐらい)」が信じられないのも無理ないと思う。
 だって、現状でも普通じゃないんだし・・・。

ボーナスは、1回あたり2か月分支給が多いと思うけど

今時でも、表面上だけでも1回あたり2か月に設定しているところが多いと思う。

ただ、同じ2か月でも、実際の額がいくらかは、
月給が同じでも、会社によって違うというオチをしらない若者が意外と多いと思う。

基本給
18万
通勤手当
1万
役職手当
3万
資格手当
1万

このような場合、賞与を夏2ヶ月分とするとどの程度になるでしょうか

しかしよくあるのは
18万 × 2か月 = 36万
というような計算方法ではないかと思います。
賞与の前年度実績2ヶ月分でいくらの支給となるか? - 労働問題相談室


基本給に対して、2か月分という会社は意外と多く、
ここで、体力のあまりない会社やブラックな会社は、基本給を10万円程度にしてしまうんですね。

基本給10万円
職務給(技能給) 8万円
みたいな内訳にしておけば、問題ないわけです。

そうすると、
36万もらえるところが、なんと
20万円まで下げることが可能なんですね。

何をベースにして算定するかは、法律の規制がないので、会社側が好きに決めることが出来ます。

月給がそう変わらないのに、同じ2か月支給でも
大手企業の新人が1回40万程度ボーナスをもらっていて
中小企業の新人が1回20万円程度しかもらっていないとかは
意外とありがち。

もちろん新人だけでなく、その後はもっと開くことになるかと思う。
・基本給を少ししかあげないで
・職務給(技能給)のほうをあげるようにして
月給が大手と同じ程度にして、計算してみればわかると思う。

賞与の源泉徴収税率では、ボーナスを年間5か月を想定している

■国税庁サイトの「源泉徴収のあらまし紹介」で、《 賞与の源泉徴収税率は、1年間に賞与が、5カ月分支払われるものとして算出されていること 》 に鑑み、支給倍率に過不足があった場合を、年末調整を行う一つ理由に挙げていますので、「5カ月分」というのが正解だと思います。
賞与の所得税 - 『日本の人事部』


③賞与の支給額によるもの

 「賞与に対する源泉徴収税額の算出率の表」の税率は、前月分の給与の金額を基にして求めることとなっていますので、前月分の給与の多寡によって税率が高かったり、低かったりします。またその税率は年に5か月分の賞与が支払われる場合を一応の基準として計算されていますので、賞与がこれより多かったり少なかったりすると年末調整時に過不足が生じたりします。
源泉徴収税額と年税額が一致しない理由


実際に5か月より少ない場合は、年末調整で帰ってくるので問題ないわけですが、
想定は、5か月という感じになっていますね。

追記:2016/12/13
年間所得がいくらになるかで、所得税の税率がかわるので、
単純にボーナスの額がわかっても、所得税の額が確定するわけではないので、
年間所得(年収)の目安となるものが必要だから。

年棒制を導入しているところでも・・

よくあるのが、1月当たりの給与16か月分を年俸金額、としているとき。 (12か月分と4カ月分のボーナス分を含む)
原則としてボーナス(1か月を超える期間ごとに支払われる賃金)は割増賃金計算の基礎には含まれません。しかし、上記のように“あらかじめその金額が「確定」(4カ月分の支給)”している場合は、割増賃金計算の基礎に含める(平成12年3月8日78号)といった行政通達がありますから、その点は年俸額を決めるときに考慮して下さい。
さつき社労士事務所では、お店や会社の経理代行、労災・雇用・社会保険の手続きなど、管理部門のアウトソーシングに幅広く対応いたします。


年棒制を導入しているところでも、16か月分(12か月分の給与と2回のボーナス)として計算されることが多いことから見ても、ボーナスが年間4か月程度が普通なのがよくわかるかと思う。

この場合の普通といってるのは、最低の境界ラインという意味。

ボーナスが少ない人は意外と多いらしい?!

「年間賞与30万円未満」というのは、もはや賞与と呼ぶに値しないかもしれない。それは「寸志」と言ってもいいレベルだ。だから「賞与ゼロ+寸志」という人は、26%+13%ということで、実に4割を占めるまでになっている。
4割が「賞与ほぼ0円」なのに“上昇”報道の不可解 プレジデント・マネーNEWS:PRESIDENT Online - プレジデント


まずですね、入社2年目でも、(たぶん)1回あたりのボーナスが30万円以下だったら少ない部類だと思った方がよい。
企業規模が違うと、同一職種でも、感覚的に2倍程度違うことはよくありえる。

引用先は、年間なので1回じゃないですけどね・・。

関連記事

昇給 = 「ベア」+「定期昇給」+「査定」

スポンサーリンク

コメントを残す

メールアドレスは公開されません。
また、コメント欄には、必ず日本語を含めてください(スパム対策)。